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ニューノーマルへの対応!事業環境変化に対応するには?

ニューノーマルへの対応!事業環境変化に対応するには?

近年再度使われるようになった言葉が「ニューノーマル」です。
コロナ禍におけるニューノーマルの対応について紹介していきます。

ニューノーマルとは

ニューノーマルはNew(新しいこと)がNormal(標準)になるという意味を持つ造語で、2000年代初頭に登場したものの、今ではWithコロナ・Afterコロナ時代に求められる新しい生活様式に対応していくことを指すようになりました。
コロナの感染が一気に拡大し、世界中が右往左往しながらも、日本ではマスクの着用や手指の消毒、三密の回避、ソーシャルディスタンスなどが推進されました。

当初は1日中マスクは嫌という声や三密回避が難しい、ソーシャルディスタンスを保っていたら何もできないなどの意見もあったものの、1年も経たないうちにそれが当たり前となり、個人でも企業でも当然のように実行されています。
これがコロナ時代のニューノーマルです。

事業環境変化への対応

個人的にマスク生活に慣れてきた、ソーシャルディスタンスを保つのは感染予防のために欠かせないとなっても、ビジネス上はすぐには変えられないこともあれば、現在の事業の運営スタイルがニューノーマルにはまったく対応していないこともあるでしょう。
数ヶ月我慢すれば、以前のように戻るという期待が裏切られ、いつまで続くかわからず、ソーシャルディスタンスや三密回避、消毒やマスクが当たり前になっていく時代には、ニューノーマルに合わせる形で事業環境も変化させていかなくてはなりません。
それができないと事業の継続が難しくなり、最悪の場合、倒産や廃業もあり得るからです。

では、具体的にどのような対応をしていくべきなのか、代表的なニューノーマルに対応した事業環境の変化を見ていきましょう。

事業環境変化への対応

テレワークへのシフト

多くの企業が導入したといっても、中小企業を中心にコスト面や安全対策などの技術面で難しいというケースや大手企業でも業務内容や方式を変えることが難しく、出社を続けているケースも少なくありません。
ですが、三密回避やソーシャルディスタンスを確保するうえで、最も安心の方法です。

テレワークのための就業規則の変更やパソコンの貸与や通信料の負担、情報保護など課題は山積していますが、今踏み切ることで将来的にも役立つはずです。
既存の人材を在宅で効率良く仕事をさせるだけでなく、新しい人材を採用したい時、地方に埋もれている有能な人材がゲットできることや子育てなどで仕事が難しかった人をはじめ、地域や立場を問わず、人材採用が可能となります。
コロナと並んで深刻な課題である、少子高齢化による人出不足問題に対処するためにも、テレワークの導入はポイントになるでしょう。

対面からオンラインへのシフト

あらゆるサービスや手続きが、対面からオンラインへとシフトしています。
窓口に出向くのが当たり前だった役所での手続きも、コロナの影響で一気にオンライン化が進みました。
テレワークで日常的にオンラインミーティングをすることや業務後にはオンライン飲み会が開かれるようになったのは、今や当然のことのように受け入れられています。
また、従来は営業の仕事は足で稼ぐもの、顔を合わせてこそ結果が出ると言われていたのが、オンラインでの商談が当たり前になりました。
感染対策ができるので取引先にも喜ばれるうえ、移動時間や待ち時間などがカットでき、より効率的かつ集中的に商談ができ、契約件数や売上がコロナ前より上がっているケースもあります。

これまでは無理だと思われていたサービス、コロナ感染が拡大した当初は対面でないとできないと言われていたサービスでさえ、オンライン化が進み、むしろ、そのほうがスムーズで満足のいくサービスが提供できると見る向きもあるほどです。
たとえば、百貨店が顧客の代わりにカメラで商品などを撮影しながら、顧客の求める商品を探して購入して配送するサービスを提供することや賃貸住宅を探す際の物件内覧もオンラインでできるようになっています。
これまでは実店舗での販売に限定していたり、イートインの飲食サービスしか提供していなかった企業が、オンラインショップをスタートさせたり、オンラインで売ることができる加工品を開発したり、店舗で提供している味をそのまま冷蔵や冷凍で配送するサービスをスタートさせています。

コストの見直し

ニューノーマルへの対応で事業が持ち直すことやコロナ前より売上が上がっている企業もあるものの、コロナ禍による影響は少なからずあり、経営体力は落ちています。
いつまで続くかわからないコロナ禍や今後への備えとして経営体力を持ち直し、競争力をつけていくためにもコストの見直しも欠かせません。

テレワーク導入により、本社や営業所などの縮小や家賃が安い場所へ移転することや思い切って物理的なオフィスをなくし、バーチャルオフィス化する方法もあります。
オンラインビジネスやバーチャル化、業務の効率化などに対応するためにもDXの推進も欠かせません。
また、ランニングコストの見直しも不可欠です。
オフィスでの勤務が減っているからこそ、光熱費なども無駄に浪費しないよう、新電力へのシフトなど電気代を大幅に軽減していくための対策を考えることも大切です。